Gruppen

社内SNS〈Gruppen〉

新発想の「ハイブリッド 社内SNS」

口頭、電話、FAX、メール…。現代のビジネスシーンにおいて、情報を発信・共有する手段は、会社や個人によってバラバラになりがちです。この非効率な状況を打破するためには、情報を発信・共有する手段を統一して「情報を一元化」する必要があります。

「情報を一元化」するツールとして、これまでにも掲示板・SNS・チャット・グループウェアなど、さまざまなサービスが登場してきました。しかし、スレッド式の優れた仕組みをもつ掲示板はユーザインタフェースがもはや古くなり、ユーザインタフェースが洗練されたSNSや速報性を追求したチャットはアーカイブ性が低いという欠点がありました。また、多機能を誇るグループウェアは情報・データ共有を迅速化しますが、コミュニケーション力ではSNSに劣ります。

そこで、過去の膨大なデータへアクセスできる掲示板のスレッド式構造と、SNSやチャットの洗練されたユーザインタフェースとコミュニケーション力、グループウェアの情報・データ共有の速度、そのすべての優れた部分を融合させた「ハイブリッド 社内SNS」を開発しました。

それがGruppen(グルッペン)です。

Gruppen導入のメリット

1社内コミュニケーションの活性化

案件や話題ごとに分けた「スレッド」に情報を投稿することで、情報の可視化と効率的な分類を実現。情報は時系列に整理されるため、必要な情報を見つけやすく、スムーズな情報共有が可能に。さらに、「いいね!」や「了解!」ボタンを使ってSNSのように気軽な意思表示をすることができ、部署間や役職の垣根を越えた活発なコミュニケーションを引き出します。

2ステークホルダーとの強力な信頼関係を構築

Gruppen最大の強みは、社外との情報共有にあります。「ゲスト」として取引先を招待すれば、社外の担当者とも同じ情報を共有できます。また、「グループ化」を使えば、他社のGruppenへのアクセスが可能に。複数の会社で進行する案件も同一システム上で情報共有できるようになり、ビジネスコミュニケーションが劇的に進化します。

3シンプルなのに多機能。考え抜かれた3つの柱でコミュニケーションを加速。

  1. 投稿された情報をプロジェクト(大分類)とスレッド(中分類)という単位に分類して表示。情報が見やすく整理されます。
  2. プロジェクトとスレッド単位でアクセス権を設定。共有範囲や共有ユーザを複合的に指定でき、すべての情報について「見せる・見せない」を制御できます。自社の機密情報へアクセスされることも、他の得意先・取引先を知られる心配もありません。
  3. 重要な投稿・レスは5色のフラグをチェック。複数色を同時にチェックすることができるため、優先度や相手によって情報の分類ができます。
  4. 投稿・レスに対して、ワンクリックで「既読」「いいね!」「了解!」などの意思表示が可能。もちろん、クリックした人が誰かも確認できます。
  5. 投票箱を使えば、簡単にチームメンバの意思を確認できます。会議や承認手続きの削減にもつながり、業務効率がアップします。
  6. 今すぐ伝えたいことは、メール通知機能を活用していち早く連絡。投稿と同時にメールが送信されます。
  7. グループ化した会社は「Groups」に表示。再ログインなどの手間を極限まで削減し、タブを切り替える感覚で他社のGruppenへシングルサインオンで移動できます。

Gruppenの主な機能

グループ化自社と他社を結ぶ円滑なコミュニケーションを実現。
検索必要な情報へ素早く到達詳細検索で「探す時間」を削減。
レス意見や感想は気軽にレス。情報交換や意思決定を迅速に。
アクセス管理情報は必要な人にだけ細かなアクセス権を設定可能
ファイル添付大きなファイルも添付可能。メールでの送受信が不要に。
フラグ重要な情報はフラグで管理。色分け対応で情報整理も簡単。
既読/未読未読ハイライトで情報は逃さない。誰が既読かも把握可能。
いいね!/了解!簡単な反応はワンクリックで。
投票箱迷ったときには投票箱を設置。匿名での回答受付が可能。
メール通知相手へ今すぐ内容を伝えたい。ボタン1つでメール送信が可能。

Gruppenアプリ版

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※iOS版・Android版ともにアプリのダウンロード・ご利用は無料ですが、ご利用にはご契約中のGruppenアカウントでのログインが必要です。

Gruppenのセキュリティについて

データを暗号化して送受信するSSL対応はもちろんのこと、海外からのアクセス制限や機密保持契約オプションなど、お客様の機密情報をしっかり守る堅牢なセキュリティをご提供します。

Gruppen のサーバには信頼性に定評のあるAWS(Amazon Web Services)を採用し、JIS Q 15001:2006に基づいた厳格なデータ管理を行っています。

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